(第12版;平成29年9月11日)

1.全金属真空管

 全金属真空管
は、昭和10年(1935年)にアメリカのG.E.により全金属真空管の開発が成功し、同年4月には、RCAから発売されました。 日本では、東京電気が昭和11年(1936年)頃から全金属真空管の国産化を初めて、昭和13年(1938年)頃には3極管 USー6C5、高周波増幅5極管 USー6J7、可変増幅5極管 USー6K7,出力5極管 USー6F6,双2極管 KSー6H6,周波数変換7極管 USー6L7およびビーム電力管 USー6V6などが完成をしたが、一般には販売されずに専ら海軍向けだけに製造されました。(「電子管の歴史」より抜粋)

2.マツダ 金属真空管一覧表

 日本電子機械工業会 電子管史研究会 編 「電子管の歴史 資料編」には、”受信管製造の記録 1976年”が掲載されている。
この記録は、生涯の大半を受信管一筋に生きた技術者 梅田徳太郎 が体験を思い出すままに書き残したものです。彼は、高等小学校を1910年に卒業すると東京電気に入社し、電球の製造に携わったが、受信管の製造を本格的に始めた1926年に試作課長、続いて受信管製造課長となり1953年に定年になりました。しかし、この経験が惜しまれて、さらに数年間を嘱託として勤務しました。 彼と同じ経歴を持ち、工場長であった彼の親友、 太尾定雄が、彼の死後にこの記録を未亡人から借用し、承諾を得て本資料編に転載することができました。(池谷 理
 
 以下は、梅田徳太郎氏の”受信管製造の記録 1976年”より金属真空管に関する事項を抜粋した記事です。

 昭和13年頃から軍需用として金属真空管の試作並びに製作に着手し同14年までに下記品種の真空管を完成需要に応じた

 品  名 Ef  If  用  途
US-6C5 6.3V 0.3A 検波増幅用3極管
US-6J5 6.3 0.3 検波増幅用3極管
US-6F6 6.3 0.7 電力増幅用5極管
US-6F7A 6.3 0.3 検波増幅並びに周波数変換用3極5極管
US-6J7 6.3 0.3 検波増幅用5極管
US-6K7 6.3 0.3 可変増幅用5極管
US-6V6 6.3 0.45 ビーム電力増幅管
US-6L7 6.3 0.3 5格子混合管
US-6N7 6.3 0.3 双3極管
US-6A8 6.3 0.3 5格子変周管
US-6B8 6.3 0.3 双2極5極管


 (1)密封溶接及び排気作業
 metal tubeはmetal headerに取り付けたmountをmetal shellに挿入し自動回転台(turn table)に乗せるとturn tableはIndex 15sec程度で回転し、welder電極が設置してある部分に来ると自動的に電極は下りてmetal shellとheaderを瞬時に溶接され密封は終了する。この作業終了品を16 Head Exhaust m/cに取り付け排気作業が行われる。m/c Indexは、 14 sec程度である。cathodeのBarium Carbonate分解は、Glass Tubeと同様heater lightingによる。管内電極の熱処理は数ケ所Head でBunnerの瓦斯焔を直接metal shellにあてHeatさせ、管内電極の熱処理をする。Getter Flashは、No.15 Headで自動的に行われ、No.16 Head metal Exhaust tubeをwelding 並びにcutoffして排気作業は終了する。



 下記の表は、”世界の真空管カタログ”よりの「マツダ 金属真空管一覧表」です。(昭和15年8月1日現在,但し真空管名称に*を付した真空管のみ記載がある) 

名 称 種 別 外形寸法
(全長x径)
ヒーター電圧x電流
相互コンダクタンス その他
*US-6A8 周波数変換用7極管 75x30mm 6.3Vx0.3A
*US-6B8 双2極5極管 75x30 6.3x0.3 1,325
:*US-6C5 発振、増幅用3極管 75x30 6.3x0.3 2,000
*US-6F6 電力増幅用5極管 6.3x0.7 2,700
US-6F7A 発振増幅3極5極管 6.3x0.3
*KS-6H6 検波用双2極管 42x30 6.3x0.3
US-6J5 発振、増幅用3極管 67x30 6.3x0.3 2,600
*US-6J7 高周波増幅用5極管 75x30 6.3x0.3 1,225
*US-6K7 高周波増幅用5極管 75x30 6.3x0.3 1,100
*US-6L7 周波数混合用7極管 6.3x0.3 1,100 鈴木輝夫氏寄贈品
US-6N7 電力増幅用5極管 80x30 6.3x0.3 3,200
*US-6Q7 双2極3極管 77x30 6.3x0.3 1,200
*US-6V6 出力電力ビーム4極管 80x30 6.3x0.45 4,100 黒田登氏寄贈品
US-61 高周波増幅用5極管 6.3x0.3 1,650 6SJ7類似
US-6305 高周波増幅用高Gm5極管 65x30 6.3x0.3 4,000 山室圭三氏寄贈品


 蒐集した国産メタル管は、ガラス真空管と異なり外壁のメタル部分が錆や腐食で痛んでいる真空管が多く、特に品種を特定するのに苦労が多い。然し不思議なことに真っ赤に錆びたメタル管でもヒーターの導通は確認出来て、動作しているメタル真空管がが多いのには驚かされる。



WANTED
US-6A8 US-6B8 US-6C5 US-6F6 US-6F7A KS-6H6
US-6J5 US-6J7 US-6K7 US-6L7 US-6N7 US-6Q7
WANTED
US-6V6 US-61 US-6305


   
 マツダ US-6305 マツダ KS−6H6 



上は、山室圭三氏の寄贈品、マツダ、東京電気株式会社、US-6305昭和18年12月製造、およびKS-6H6、昭和18年11月製造の元箱と一緒の写真です。。メタル管壁には、”江副”と刻印されたラベルが横向きに貼;つてありますが意味不明で、調査中です。

 3.住友通信工業 全金属真空管一覧表

 下記の表は、"最新受信真空管規格便覧”よりの「住友通信工業 全金属真空管一覧表」です。

名 称 種 別 外形寸法
(全長x径)
ヒーター電圧x電流 相互コンダクタンス その他
MBー810A 高周波増幅用5極管 mm 6.3Vx0.3A 1,225 USー6J7相当
MBー811A 高周波増幅用5極管 64x31.5 6.3x0.3 1,100 USー6K7相当
MBー812A 周波数変換用7極管 6.3x0.3 USー6A8相当
MBー813A 双2極3極管 6.3x0.3 1,200 USー6Q7相当
MBー816A 電力増幅用5極管 6.3x0.7 2,700 USー6F6相当
MB-850 高周波増幅用高Gm5極管 67x30 6.3x0.3 4,000 USー6305相当
MB-850-A「1」 高周波増幅用高Gm5極管 64x31.5 6.3x0.3 US-6305相当
MC-804-A 発振増幅3極5極管 78x30 6.3x0.3 US-6F7A相当
DBー817A 検波用双2極管 6.3x0.3 KS-6H6相当
TBー818A 発振、増幅用3極管 6.3x0.3 2,000 USー6C5相当

           註1:上記の表の中で”MB-805-A”は、日比野 正男氏のご指摘により誤記につき”MB-850-A"に訂正をしました。


WANTED
WANTED
WANTED
WANTED
MB−810A MB−811A MB−812A MB−813A MB−816A MB−850
WANTED
WANTED
MB-850-A MC−804ーA DB−817A TB−818A


戦時中に住友真空管で製造された MB-850全金属真空管および、戦後日本電気(NEC)により製造を再開したMB-850全金属真空管を山室圭三氏より寄贈を戴きました。改めて、製造時期の異なる(戦時中と戦後)にMB-850を下記に表示します。

   
戦時中のMB-850 戦後のMB-850



 住友真空管で製造した全金属真空管は、製造本数が少なかったためか、入手困難な真空管です。幸いにしてMB-850MC-840Aが入手出来ました。但しMB-850は、戦後の1948年5月に製造された全金属真空管です。尚、MB-850;高周波増幅用高Gm5極管は、中村茂氏からの寄贈品です。

 戦時中に生産されたこれら全金属真空管は、陸海軍の通信機やレーダー装置用に供給され、民間が使用できる市場には現れなかった。しかしながら、前述の通り、戦後に製造されたMB-850の民需品での使用例が、電子管史研究会の時田元昭氏のご厚意により、資料を入手できました。NECが1949年(昭和29年)に市販した”鋼線に音を録音するMR-1型 NE式磁気録音機(WIRE RECORDER)”の音声入力段に2本使用されていました。このMR-1型 NE式磁気録音機の録音・消去方式は、所謂”交流バイアス録音方式”を採用したものでした。鋼線が1捲きで1時間連続録音が可能と宣伝しています。


                                                                     

                 


 上の写真は、「科学朝日」、1949年(昭和24年)5月号に掲載された広告です。また、右のブロックダイヤグラムは、「NEC 総合技術」、NO.3 FEB. 1949に「磁気録音 ーーー MRー1 鋼線録音機ーーー」、多田正信著(筆者は、当時日本電気株式会社、玉川向製造所 無線部寫真轉送課長)の記事よりの抜粋です。MB-850が2段の音声前置増幅器に使用されて音声増幅器 6V6GTを励振しています。


 その後、この ”交流を「バイアス」とする磁気録音方式”、特許第136997号(昭和15年公告第630号)に関して、”ソニー自叙伝”、ソニー広報センター著、1998年3月16日、株式会社アスペクト発行の第2章 他人のやらないものをつくれ「面白い でも買わない」には次のように記述されていました。

 テープレコーダーの開発には、テープのほかにも、どうしても必要なことがあった。「交流をバイアスとする磁気録音法」(略称;交流バイアス法)の特許をどうしても手に入れなくてはならないのだ。
 特許を持っている東北大学の永井健三博士を、井深はよく知っていた。井深は日本光音にいた頃、内職で無線学校にも通っており、東北大学に博士を訪ね教えを請うたことがあったのだ。特許取得のためによくよく調べたところ、安立電気(現アンリツ)が権利を持っていることがわかった。安立電気は、戦前から通信機器メーカーとして有数の企業で、永井博士の特許にはここの五十嵐悌二が深く関わっていた。1938年には、今日のテープレコーダーの原型ともいえる磁気録音機を初めて完成している。
 安立電気の磯英治社長は、井深とは中学時代からの無線仲間だった。井深は、率直に特許の件を話した。「そういうことなら売ってもいいよ。50万円でどうだ。 実は、わが社も今困っているんだ。」 安立電気は戦後になって軍需から民需へ切り替えたものの、經濟の激変に追いつけず、1949年には全員解雇、工場閉鎖という事態に及んでいた。
 それにしても、50万円は高すぎる。東通工がおいそれと出せる金額ではない。だがありがたいことに、日電の多田がいずれ磁気録音機をやりたいと思っているので権利を半分持ちましょう。と申しでてくれた。となれば、東通工の分担は半額の25万円になる。 「助かった」 井深は、すぐに権利取得の手続きを始めた。

参考文献
1.Bro. Patrick Dowd, W2GK:「HISTRORY AND DEVELOPMENT OF THE ALL-METAL RADIO TUBE」、TUBE COLLECTOR、Vol.12 No.3、June,2010、p3〜23
2.池谷 理:「受信管製造の歴史 1976年」、電子の歴史 資料編、日本電子機械工業会 電管史の研究会 編、昭和63年3月31日発行
3.
ラジオ普及会
:「ラジオ資料 No.17 金属真空管に就いて」、ラジオ普及会、昭和11年5月1日発行
4.原島治、小関賢三、川田武雄、佐薙雪男:「金属真空管 MB-850
、p18〜23、NEC 電気通信綜合技術、No1 Oct 1948日電月報 研究季報 継続
5.坪井貴志男:「超短波移動無線」、pp8〜12、NEC 電気通信綜合技術、No1 Oct 1948日電月報 研究季報 継続
6.有坂英雄、JA1AYZ::「真空管談義」、2004年11月30日、自主出版
7.多田正信:磁気録音 === MR-1 鋼線録音機===」、NEC綜合技術、No3 Feb 1949                                                                                                                                                                                                            以上