真空管[試作3000シリーズ真空管]物語 
                        (第4版;令和3年4月27日)

                                                              

1.標準型全波受信機用真空管

 “ラジオ技術”、10-11合併号、第1巻・第5号、昭和22111日発行、萩原 進著“今月の技術” 輸出用及び国内普及用として“標準型全波受信機”が掲載されている。著者の萩原 進氏は七欧無線・技術部長の傍ら通信機械工業会・全波受信機専門委員会の副主査を勤めていました。下記に掲載された記事の概要を引用します。

 第2次世界大戦戦争が終わって、暫くして短波聴取が解禁となると我が国の一流メーカーは、競って最新型受信機の製作を開始しました。しかし、経験が少なく試作期間が短かかったため満足できる全波受信機は殆ど出現しませんでした。

 当時の日本通信機械工業会のラジオ技術委員会では、特に専門委員会を設けて、短波及び中波スーパー受信機を対象とする高級受信機規格案を作成して、一応製品品質の基準を提示しました。しかし技術進歩によって、同規格案に再検討を要する点が多く生じました。その上、この高級受信機は、国民型と違って、性能の範囲も広く、種類も多いので、総てを包含した完全な規格を作ると言うことはなかなか困難でした。

 そこで専門委員会としては、現下の急務である全波受信機の国内普及並びに輸出用としてての重要性を考え、かつ現状に応じて、次のような国民型全波受信機設計試作の立案をおこないました。 特に、この回路図の特徴として、真空管に関しては、次のように記述していま






  即ち、6A7、6D6級を採用しないで、国産真空管として、試作 3003、試作 3002、試作 3004、試作 3001及び試作3005を使用しています。これらは、12SA7、12SK7、12SQ7、35L6GT及び35Z5GTに多少の違いはあってもほぼ相当しています。 例えば、12SK7は、可変増幅率形ですが、試作 3002はシャープ・カットオフであり、12SQ7は双2極3極管ですが、試作 3004は、単2極3極管です。出力管の試作 3001は、ビーム管でなくやむを得ず5極管を使用しています。


真空管 試作3001 試作3002 試作3003 試作3004 試作3005
種 類 傍熱5極管 傍熱5極管 傍熱7極管 傍熱2極3極管 傍熱2極管
用 途 電力増幅 RF,IF増幅 周波数変換 検波増幅 半波整流
Ef (V) 30 12 12 12 30
If  (A) 0.175 0.175 0.175 0.175 0.175
Ep (V) 180 250 250 EPT:250
EPD:A.C.:50
A.C.:250
(max)
Eg2 (V) 90 100 100
Eg1 (V) ー1 ー2 ー2
Eg3 (V) 0 0
Ip (mA) 30 8 3.2 IPT:2.5
Iout、PD:0.24
Iout:70
Ig1 (mA) 0.5
Ig2(mA) 5 2 8.0
Gm(μ/Ω) 4000 2000 4500
備 考 出力 1.5W rp:1MΩ rp:1MΩ μ:70
類似管 35L6GT 12SK7 12SA7 12SQ7 35Z5GT
CES 登録 30G-P9 12G-R6 12GーC5 12G-DH3 30G-K5


WANTED WANTED WANTED WANTED
試作 3001 試作 3002 試作 3003(NO.3003) 試作3004 試作 3005
WANTED
マツダ 30G-P9 マツダ 12G-R6 マツダ 12G-C5 マツダ 12G-DH3 マツダ 30G-K5
     
 NO.3003(試作 3003)は、真空管コレクターの保田英幸氏のご厚意により寄贈を戴いた貴重な真空管です
      
      
2.その他の3000シリーズ真空管

 電気通信学会誌、昭和22年2月号、第30巻12號に掲載の”2.5 真空管(松井 正二)に依れば、2.5.1 緒論において次のように記述しています。

 通信工業に於いてその心臓部とも云うべき真空管も、一般市場に於いては数量の不足、品質の低下等の非難の声が高い様である。広範囲に亙る工業力の総合により完成される真空管工業は丁度現在の日本縮図の感がある。あらゆる部門にわたり、隘路、障害がありこの復興、発展は極めて困難であるが、関係者一同の努力により一歩一歩前進している。この時に際して真空管工業の現状を充分に把握し、将来の動向をも予知する事は通信工業に従事するものにとり極めて大切なことである。

 と記述して、受信管及び送信管に関する製造機関(会社)の現状、沖電気株式会社、久保田無線電機株式会社、品川電気株式会社、東京芝浦電気株式会社、東京無線電機株式会社、日本電気株式会社、日本無線株式会社、株式会社日立製作所及び富士通新規製造株式社の各製造機関のの現状を述べています。

 この内、東京芝浦電気株式会社の受信管に関しては、次のような記述があります。 即ち終戦を契機として、豫ての宿望たる6.3V及び12V級への転換を計り従来の2.5V級は、保守用扱いとし、極力生産品質(ママ)を縮小した。 目下の製造品種は標準品種を主とし、外部の要望に応へ、高級品種の増加も計りつつある。当社の特徴とする処は量産機による多量生産であり、之により品質の向上を図ると共に各種検査を厳正に行い、特性の均一化を計り、品質の世界的水準に達する様努力をしている。

 現在の製品は、トランスレス受信機用として、12YR1、12YV1、12ZP1、24ZK2、トランス受信機用として、6C6、6D6、6ZP1、12F、及び6A7、6ZDH3、42、80、増幅器用として76、2A3、807、5Z3等通信機用としてRH-2、RH-4、PH-1、DH-2、954、6H6などであり、保守用として2A5、2A7、2B7、56、57、58、12A、47B、6B7及び6L7Gがある。(筆者註・・・矢張りRH-8は、gmが8000と大きいので、製作上の問題と動作の不安定要因から保守用からも外された?のか)

 又一方試作途上にあり近々市場に現れる予定のものに普及型スーパー用のヒーター電流 175mAシリーズの試作 #3013、3014、3015、3017及び高級全波受信機(1.項にて記述した受信機・・・筆者註)用として、矢張りヒーター電流 175mAの試作 #3001、3002、3003、3004、3005及び6SA7相当の試作 #3018がある。(以下省略)

 この記述により、試作 #3001〜#3005試作 #3013〜#3018迄は、はっきりしましたが、依然として試作 #3006〜#3012迄の7品種がその後試作が継続されたのか?中止されたのか現状では不明です。 ご存じのかた是非ともご教授を下さい。
 


真空管 #3001 #3002 #3003 #3004 #3005 #3006 #3007 #3008 #3009 #3010 #3011
種 類 傍熱5極管 傍熱5極管 傍熱7極管 傍熱2極3極管 傍熱2極管
用 途 電力増幅 RF,IF増幅 周波数変換 検波増幅 半波整流
Ef (V) 30 12 12 12 30
If  (A) 0.175 0.175 0.175 0.175 0.175
Ep (V) 180 250 250 A.C.:250
(max)
Eg2 (V) 90 100 100
Eg1 (V) ー1 ー2 ー2
Eg3 (V) 0 0
Ip (mA) 30 8 3.2 IPT:2.5
Iout、PD:0.24
Iout:70
Ig1 (mA) 0.5
Ig2(mA) 5 2 8.0
Gm(μ/Ω) 4000 2000 4500 ーー
備 考 出力 1.5W rp:1MΩ rp:1MΩ μ:70
類似管 35L6GT 122SK7 12SA7 12SQ7 35Z5GT 不明 不明 不明 不明 不明 不明
CES 登録 30G-P9 12G-R6 12GーC5 12G-DH3 30G-K5

        


真空管 #3012 #3013 #3014 #3015 #3016 #3017 #3018
種 類 傍熱2極3極管 傍熱7極管
用 途 検波増幅 周波数変換
Ef (V) 12 6
If  (A) 0.175 0.3
Ep (V) 300  300
Eg2 (V) EPT:250
EPD:A.C.:150
Ecc2,4:100
Eg1 (V) Ec3:ー2
Eg3 (V) 0
Ip (mA) IPT:0.9
Iout、PD:0.25
14
Ig1 (mA)
Ig2(mA) 8.5
Gm(μ/Ω) 1100 12500
備 考 自励混合
類似管 不明 6SQ7GT 6SA7
CES 登録 12Z-DH3A 6W-C5

                       註:#3014は、12Z-DH3Aですが、36ZK12(#3013?)、12ZP1A(#3017?)、12WC5(#3015?)、12YV1A(#3016?)がどれに相当するか調査中です。
  

参考文献
1.「輸出用及び国内普及用としての標準型全波受信機」、”ラジオ技術” 10ー11月合併号、第1巻・第5号、昭和22年11月1日発行、科学社
2.松井正二、「戦後の我が国の電気部品の現状(筆者の想像)」、2.5 真空管、電気通信学会雑誌、第30巻 12号、昭和22年12月號
3.「最新 受信真空管規格便覧」、大阪中央放送局編、昭和23年3月10日初版、日本出版配給株式会社

                                                                           以上